スポニチ「ホームタウン制撤廃」飛ばし記事の炎上劇を徹底分析する

今週日曜朝に盛大に炎上した、スポニチ「ホームタウン制撤廃」記事の顛末をまとめます。

10月17日日曜の早朝、スポニチが「ホームタウン制撤廃」という記事を配信し、ヤフトピにも採用されたことでツイッターのJサポーター界隈がにわかにざわつきました。

Jリーグクラブのサポーターにとって、ホームタウン制の地域密着の基本理念はアイデンティティそのものであり、それを否定されることは思い切り琴線に触れたようで、スポニチの記事に対して怒りのコメントが多数寄せられて、サッカークラスタのTLはまさに炎上状態に。

ほぼ同じタイミングで配信された日刊スポーツの記事では、「ホームタウン制緩和」という趣旨で報道されており、この違いを指摘するツイートをしたところ、4桁RTいきました。

このツイートに対して、Jリーグの実行委員会に参加していて、ホームタウン制についての議論の経緯を内部で把握しているJ2水戸の小島社長が「怒りしかない」とコメント。

試合開催日にもかかわらず、Jリーグ公式は即座に動きました。炎上から数時間しか経っていない正午0時に、村井チェアマンのコメントとして、公式サイトで「ホームタウン制撤廃」の報道を完全否定する声明を出しました。

このスピード感は凄かった。それだけ村井さんは危機感があったということでしょう。炎上防止コンサルとしてこの火消し対応には満点をつけたいですw

その翌々日10月19日にメディアブリーフィングが行われて、ホームタウン制に関する議論が公に説明されました。

詳細はサッカーマガジンの記事をお読みください(↓)。

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リーク記事の構造を整理する

日刊スポーツとスポニチ2社のリーク記事の構造を整理すると、以下のようになります。

日刊スポーツは「本拠地以外でのマーケティング活動の緩和」をメインに書いていて、至極真っ当な記事でした。スポニチは規制緩和に留まらず、「基本理念の撤廃」を主軸に置いて記事を書いたもんだから大炎上しました。

で、上記のJリーグの声明によると、「基本理念の撤廃」のみを完全否定した格好です。

つまり、上段の規制緩和については検討の進捗度合に違いはあれど(ネーミングライツ認可は「検討の検討段階」と説明している)、Jリーグ側はメディアブリーフィングを通して、検討していることを認めた格好になりました。

何故スポニチは飛ばし記事を書いたのか?

J2水戸の小島社長は、試合開催日にこんな煽り記事が出たことに対して、「誰がリークしたのか追求してほしい」とツイートしています。

僕は本業がコンサルタントなので、「仮説検証」という行為が大好きです。

こういう不可解な出来事が起きた際、裏でどんな力学が作用しているのか、色々と情報を集めて推測してしまいます。

で、ここからはあくまで僕が立てた仮説なんですが、今回のリーク炎上案件は、Jリーグ内の革新派vs保守派の派閥争いに端を発した情報戦だと考えます。

村井さんはここ数年、改革に改革を重ね、色んな制度を刷新しています。改革に痛みが伴うのは常であり、村井派閥を快く思っていない保守派が必ずいるわけで、今回の炎上案件は反村井派がリークして着火させたと考えるのが妥当ではないでしょうか。

サポーターの琴線に触れる「基本理念撤廃」という飛ばしタイトルをスポニチに書かせた上でサポーターを釣って、改革路線を突き進む村井チェアマンに批判が殺到するように仕向けた、と考えると何だか合点がいくんですが、いかがでしょうか?

繰り返しますが、これはあくまで仮説です。この仮説をどう検証していくか非常に難しい所ではあるんですが、これからも色々と情報収集して、この仮説の確からしさを確認していきたいなと。

なんだか長文ブログを書いてしまいましたが、以上!

【10/21追記】
翌日に続編ブログ書いてます。

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